HTMLのようなシンプルなフォーマットで文書構造を記述でき、独自にタグを定義できることが特徴のマークアップ言語。1998年にW3C（World Wide Web Consortium：WWWで使われる技術を標準化する団体）により標準化勧告され、現在はインターネットのさまざまな分野での応用が進められている。


独自にタグを定義できるという特徴は、単なる文書を「データ」として処理することを可能にするものである。言いかえれば、XMLで記述した文書は、たとえば「<価格>」というように人間が理解しやすい構造で内容を記述できるうえに、「スキーマ」を使うことで<価格>タグに書かれた「数字」を、あるアプリケーションの「価格を表わす数値データ」として利用することができる。スキーマとはXML文書内のデータを定義する情報のことで、XML Schemaなどが有名。


XMLの普及がもっとも見込まれているのは、企業間（B to B）の電子商取引においてである。これまで企業は、オンライン（主に専用線）で物品の調達や流通を行なえる仕組みを作ってきたが、電子的な取引情報の交換（EDI：Electronic Data Interchange）には専用のシステムが必要である。このEDIシステムをXMLで構築すれば、インターネットを利用し、Webブラウザベースで電子商取引を行なうことが可能になる。これは、システムの大幅なコスト削減につながるだけでなく、共通のフォーマットを利用することで取引に参加できる企業を拡大することができる。なお、XMLによる企業間EDIを実現するには共通のスキーマを用いる必要があるが、XSLT（eXtensible Stylesheet Language Transformations）というコンバータを使って変換する仕組みも用意されている。


現在は、IBMやオラクル、マイクロソフトといった多くのソフトウェアベンダーが自社製品をXMLに対応させているだけでなく、インフォテリアの製品群のようにXML関連のツールも充実してきた。特にマイクロソフトは.NET戦略の中心にXMLを据え、XMLをベースにして同社の各種機能を統合しようとしている。その中核になる製品は「BizTalk Server 2000」で、企業内や企業間のデータ通信を行なうXMLのフレームワークと、開発環境を提供する予定だ。